職長は工場や製造の現場で指揮監督する立場の従業員を言いますが、そのためには個人の技能のほかに作業手順や現場の労働者の配置、指導監督や安全衛生に対する知識が求められ、具体的には現場の安全衛生責任者としての役割をします。

安全衛生責任者には具体的な国家資格はないが、安全衛生責任者教育のカリキュラムを受けたものと定められており、特定の資格要件でないためなおさら現場の信頼を得るだけのスキルが求められるといっても過言ではありません。

ＪＶ（ジョイントベンチャー）の現場などでは、部下にあたる自分と同じ会社の従業員だけではなく、下請けなど他社の従業員の安全衛生まで担当する場合もあるため、配置やスケジュール調整などは作業全体の効率を左右します。

職長教育は、県の安全衛生協会など民間の職業団体で行うことが多く、カリキュラムは一日程度で多くの団体では月1回以上のペースで定期的に開催されています。

参加費用は一人当たり1万円から数万円程度ですが、同業他社で自分と同年程度の勤務経験を持つ職人たちと顔を合わせる機会にもなり、向上心の刺激になるという効果も期待できます。

職長は、国家資格のような個人の身分にかかわる検定ではないのでその研修・教育傘下にかかる費用負担は交通費を含めて会社が負担します。

職長教育は、実際にその立場に着く直前に受講するよりも、勤続何年以上などの基準で身に着けておくべき素養として受講するのがおすすめです。